スーパーマーケットに並んでいる食品が、どこで生産され、どのように運ばれているのか気になったことはありませんか？そうした疑問を解決できる仕組みがトレーサビリティです。トレーサビリティは、食品以外の幅広い分野で取り入れられています。今回は食品のトレーサビリティの意味や種類、必要性などについてわかりやすく解説します。
トレーサビリティとは
トレーサビリティは、英語のtrace（追跡）とability（可能性）を組み合わせた語句で、追跡可能性と表記されることもある言葉です。商品を運ぶ経路のことを流通経路といいますが、トレーサビリティとは、商品の生産から流通経路、消費、廃棄の全てを追跡できる状態にすることだともいえます。
これを達成するには、流通経路を記録し、必要に応じていつでも追跡できる状態にしなければなりません。もう少し具体的に考えてみましょう。追跡可能な商品について、消費者はどこで生産され、どのようにして輸送されて陳列されているか調べられます。
たとえば、消費者は店頭に並んでいるバナナの生産地や輸送経路などを知ることが可能です。それにより、食品に関するトラブルが発生した際に問題の原因を早く突き止められます。食品の追跡に関する法律として以下の3法があります。
・牛トレーサビリティ法
・米トレーサビリティ法
・食品衛生法
牛トレーサビリティ法は、狂牛病（BSE：牛海綿状脳症）問題を機に制定された法律で、牛肉の個体識別を義務付けています。ただし、ハムやソーセージは対象外とされています。
米トレーサビリティ法は、2008年に起きた事故米（農薬やカビに汚染された食用に適さない米）不正転売事件をきっかけとして制定された法律で、米の生産から販売・提供までの記録を作成して保存することや、取引先や消費者に向けて米の産地情報を提供することをもとめています。
食品衛生法では、食品全般の仕入・出荷・販売に関する記録の作成・保存を求めていますが、努力義務にとどまっています。
トレーサビリティの種類と実例
トレーサビリティには、チェーントレーサビリティと内部トレーサビリティの2種類があります。チェーントレーサビリティは、原材料の生産から加工、運搬、小売での販売、消費に至るまでの流れを一貫して把握するものです。最も一般的な追跡方法といえます。
牛肉を例としてみてみましょう。国内で飼育される肉牛用の牛には、耳標が装着されています。耳標には、10桁の個体識別番号が印字されていて、どの牛の肉か把握できるようになっています。耳標を紛失してしまうと、牛を譲渡できなくなるため、生産者は耳標の再発行を申請しなければなりません。
個体識別番号があると牛の性別や種別、出生、とさつまでの情報がもれなく記録できます。牛肉として流通する際、仕入業者や販売業者には個体識別番号の表示と記録が義務付けられています。消費者は、個体識別番号をたどり、インターネット上で牛の生産履歴を調べられるようになりました。
もう一つの方法は、内部トレーサビリティといいます。流通全体を記録することはできず、限られた範囲のみより詳細に記録します。工場での食品加工であれば、食品工場に運ばれる原料や出荷する製品の情報を記録します。
なぜトレーサビリティが必要？
食品の流通経路を記録し、加工過程を記録するトレーサビリティですが、なぜ、このような作業が必要なのでしょうか。主な理由は以下の4つです。
・食品事故への対応のため
・問題のある商品への対応のため
・クレーム対応のため
・問い合わせ対応のため
食品事故とは、食品の品質が悪化していたり、異物が混入していたり、パッケージの賞味期限に誤りがあったりすることを指します。具体的には、虫が混入していたり、金属片が混入していたりする事例が考えられます。
トレーサビリティを確立していると、メーカーから特定ロットの回収を依頼されても、速やかに対応可能です。自社製品に、意図せずアレルギー物質が混入するといった自体が発生した際も、出荷情報などが記録されていれば、取引先に問題のある製品の回収を依頼しやすくなります。
小売店や消費者から、鮮度に関するクレームが上がった際も、クレーム対象製品が自社製品であるのか、判断しやすくなります。仮に、自社製品が原因であれば、商品情報をたどって原因追及や改善がしやすくなります。
消費者から、商品に関する問い合わせがあった際も、仕入情報などの記録を確認して消費者に適切な回答ができるようになるでしょう。トレーサビリティは、手間がかかる作業ですが実施した事業者にとってもメリットがある仕組みだといえます。
まとめ
今回は食品のトレーサビリティのしくみや実例、実施する理由などについて解説してきました。食に関する安全意識の高まりとともに、自分が食べてているものが、どこで生産され、どのよう運ばれてきたかということに関する消費者の意識が高まっています。
商品に関する情報を正確に知りたいという消費者ニーズに対応するため、企業は今以上にトレーサビリティの徹底が求められるようになるでしょう。
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